3月8日(木)本校にて国際女性デー記念シンポジウムが開催されます。
本年1月に、京都に基盤を置く広告主・広告会社を対象に「ともに考え、ともにつくる」メディアのあり方を考える場として産声をあげた「メディアセッション京都」の第4回目の会合に、地域連携研究センター長 竹安 栄子が、パネリストとして登壇し、ロフトワーク代表取締役 諏訪 光洋氏、朝日新聞社 京都総局記者 大村 次郎氏とともに、「京都で発信する意義、共創の場づくりとは」というテーマでディスカッションを行いました。
本学では連携活動を教育課程に取り込み、体系的な学びの中で、地域社会を支える人材育成をめざしています。事例として、地域住民と学生が一体となった祇園新橋景観保全キャンペーン、刑務所との連携での、学生の矯正展参加や、木工デザインの提案を紹介し、本学の地域連携活動を広く参加者に知っていただく機会となりました。
第1部
「学まち連携大学」促進事業(※)採択校(6大学)が参加し、1大学9分の持ち時間の中で教員と学生が本学の取組について報告を行いました。本学の事例報告の概要は以下のとおりです。
【教員より報告】
・教育課程の構築(「地域系女子養成プログラム」)、多様な連携活動(「学まち連携プロジェクト」)、ネットワークづくり(京女ラウンドテーブルの組織化)について
【学生より報告】
・地域連携講座B2を受講して~地域社会の視点から見つめる~
・祇園新橋景観保全キャンペーンについて
・KWU小学生プログラミングコンテストを実施して
(※)「学まち連携大学」促進事業は、地域と連携した活動を通じて学生が学ぶ実践的な教育プログラムの開発及び実施に取り組む大学を、京都市と大学コンソーシアム京都が支援する事業。本学の事業「『地域系女子養成プログラム(副専攻)』の構築―地域社会を支える女性リーダーの養成をめざして―」も採択され、平成28年度より副専攻の構築をめざして取組を推進している。
第2部
「ポスターセッション」には、本学から3つのプロジェクトが参加し、教員と学生が取り組んできた連携活動の成果についてポスター発表を行いました。来場された方が教員や学生に話しかけてくださる姿も見られ、各々の活動について広く知っていただく機会となりました。
ポスターセッション後の交流会では、各団体の活動内容や抱えている課題などについて意見や情報の交換を行い、来場者と広く交流することができました。今回のポスターセッションと交流会は、参加学生たちが多くの刺激を受け、視野が広がる良い学びの場となりました。
【プロジェクト名及び発表団体】
◆「福祉施設と学生の商品共同開発プロジェクト」:京都女子大学 福祉施設との共同商品開発デザインチーム
(まごころプロジェクト)
◆「京都の伝統染色産業と学生のデザインプロジェクト」:京都女子大学 伝統をつなぐ会
◆「東山地区を中心とした多言語観光案内標識の整備プロジェクト」:京都女子大学 文学部 外国語準学科
の学生が昨年度の矯正展に引き続き参加し、今年もウッドワーク教室を開催します。
身近な材料を用いた工作を指導するこの木工ワークショップは、お子さまにもたいへん
好評です。是非、ご参加をお待ちしております。
「第1回 KWU小学生プログラミングコンテスト」(主催:京都
女子大学、後援:京都市教育委員会)を大学B校舎で開催しました。
1次審査を通過した5名の小学生の皆さんがScratch言語をつかった
オリジナル作品をプレゼンテーションしました。
どの作品も素晴らしい内容でした。審査の結果、最優秀賞、優秀賞、
アイディア賞、プレゼン賞、京都市教育長賞が表彰されました。受賞
された5名のみなさん、おめでとうございます!
ガハプカ 奈美教授による「健康づくりのための呼吸法」の講座が第2弾と
してスタートしました。
この講座は「中高齢者の居場所づくり、ふれあい・健康づくり地域連携活動
『弥栄すこやか学級』で知識を楽しく分かりやすく伝える方法があれば教え
て欲しい。」という学区民生委員からの要望に応えて、昨年度から始まりま
した。第2弾の今回は、月1回の講習を計6回行う予定です。
今回も受講者の皆さんが、先生に合わせて呼吸法を実践したり、資料を読ん
だり、感想を書き留めたりと、たいへん熱心に取り組む姿が見られました。
先生の「口角を上げてくださいね、笑顔で行うと、良い呼吸になりますよ。
皆さん、一生懸命になるあまり、また、お顔が少し怖くなっていますよ。」
の呼びかけに、笑い声も聞こえる楽しいレッスンとなりました。受講後には
「肩こりが、すっと楽になった気がする。」「気持ち良かった。」と喜びの
声も聞くことが出来ました。
昨年に引き続き、本学の大学院生がガハプカ先生のアシスタント協力してく
れる予定です。
大学の知的財産を地域と共有できる場、学生が地域の方と触れ合う良い体験
の場として、地域のニーズと合致したこのような活動を継続することができ
ればと考えます。